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自分にとって有益なことであっても反対したり、周囲に対して挑戦・挑発的でかつ反抗的な態度・行動を当然のようにしてしまうものを反抗挑戦性障害といいます。特に9歳前後で認められ、同年代の子どもの行動範囲の限度を明らかに超えた行動がみられます。しかし、法律に触れたり権利を侵害してしまうような行為障害はみられません。多動性障害や学習障害などとの合併がみられると、加齢に伴い後に行為障害に移行する場合(DBDマーチと呼ばれます)もあるようで、行為障害の前駆的な障害という見方もされています。
平成12年の齋藤万比古氏らが行った、ADHDをもつ子ども90人(大半が中学生まで)を対象とした併存障害に関する調査によると、ADHDをもつ子どものうち行為障害を併存する子どもは10%に伴ったのに対し、反抗挑戦性障害は大半に上ることがわかりました。また、反抗挑戦性障害と行為障害を「行動障害群」とした場合、その併存率は約70%であることがわかり、かなり高い確率で併存することがうかがえます。ちなみに、1997年の米国児童青年精神医学会発表のADHDに関する知見のコンセンサスによりますと、ADHDをもつ子どもにおける反抗挑戦性障害の併存率は50%を上限とする数字をあげているそうです。
以上のように、 ADHDが反抗挑戦性障害を併存する場合は稀ではなく、また行為障害へと進展してしまう場合もあるため、ADHDをもつ子どもにおいて、反抗挑戦性障害の併存の有無を早めに発見することが非常に重要となります。もし、ADHDをもつ子どもが反抗挑戦性障害を合併した場合、次のような治療がなされます。
@親子関係の修復(ペアレントトレーニング)
A育児支援
BADHDに対する薬物治療
C地域ネットワークにおける、親の会などの社会的資源の活用(医療だけでなく、福祉・教育分野など多系統にわたるネットワークが必要)
治療が難しいとされる行為障害への進展を予防するためにも、反抗挑戦性障害の状態で治療開始が望まれます。
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